マーケティング会社ランキング2025【Web・デジタル業界の優良企業】

マーケティング業界内でのWebマーケティング会社及びデジタルマーケティング企業の優良おすすめランキング今年の最新版です。

マーケティング業界では大きく2つの領域に分けることができます。一つは、Web広告やSNSマーケティング、SEO、メルマガ、アフィリエイトなどを中心としたWebマーケティング会社。そしてもう一つは、AI（人工知能）やビッグデータ、IoTといった技術を用いるデジタルマーケティング企業です。

デジタルマーケティングはWebマーケティングの広義の意味合いとなるため、明確に区別することは少ないです。マーケティングの業界研究を行う際は、Web系に特化しているのか、もしくはデジタル全般に強いのかという分析軸で見てみましょう。

本記事では、オリジナルな視点によって、マーケティング企業別のおすすめランキングを作成しました。格付けは今年5月5日時点のデータを元にし、以下のポイントでランキング化していることを公表します。

Webマーケティング会社ランキング【今年の最新版】の評価基準

• 企業の時価総額（株価×発行済株式数で算出）
• 従業員数
• 平均年収
• 売上高

会社の大きさを比較する際には、時価総額（上場企業）に基づいて評価することが最も適切な視点になります。しかし、本記事では、従業員の数と企業で働いている人の平均的な年収（非上場企業を含む）についてもランキングにしています。

参照しているデータは、ジョブマーケットの透明性を高めることを目的とした社員からの口コミをデータ収集しているOpenwork（旧Vorkers）、会社四季報 、Yahoo!ファイナンスを参考にしています。

企業についての詳細な解説もつけているため、Webマーケティング及びデジタルマーケティングの業界研究や業界地図として、大いに活用してください。

マーケティング会社の時価総額ランキング【企業規模別】

#1. 電通グループ（1兆1,198億円）

• 業界：マス広告、インターネット広告、Web・デジタルマーケティング、コンテンツマーケティング
• 従業員数：62,608人（2023年1月）、64,000人（2021年6月）
• 時価総額：1兆1,198億円（2023年1月）、1兆1,009億円（2022年1月）、1兆1,205億円（2021年6月）
• 営業利益：2,418.41億円（2021年12月期）、-1,406.25億円（2020年12月期）

電通グループは、日本最大手の総合広告代理店であり、世界でみてもNo.5の規模を誇る、グローバルアドエージェンシーの一つである。国内の大手No.2である博報堂よりも売上高は4倍ほどになっており、名実ともに日本国内No.1の広告企業である。

また、イギリスの大手広告会社であるコレット・ディケンソン・ピアースの買収や、ドイツのエクスプリードを子会社化するなど、海外広告企業を積極的に傘下に入れることで、グローバルでの存在感も大きくなっている。そのため海外の最先端マーケに強く、デジタルマーケティング領域でも力を伸ばしている。

さらに直近では、広告大手であるセプテーニ・グループの買収によって、ますますデジタル広告（インターネット広告）に力を入れていくと考えられる。

2020年の決算では、海外事業などに起因するのれんの減損によって1595億円もの巨額赤字を計上した。しかし、コロナによる広告自粛や東京オリンピックの延期による影響もあるものの、本業では依然として黒字である。2021年にはネットと共にテレビ広告が好調で、営業利益は黒字転換した。

企業風土では、「鬼十則」で有名な体育会系の企業体質が有名であるが、現在はその傾向がかなり柔和になったと言われている。

有名な作品では、多くのCM作品から、永遠の0や進撃の巨人、レ・ミゼラブルをはじめとした映画作品、そしてサザエさんや妖怪ウォッチなどのテレビエンタメの制作にも携わっており、手掛けた制作物の多くは日本で話題になった作品ばかりである。

#2. サイバーエージェント（5,909億円）

• 業界：メディア、インターネット広告、ゲーム事業、Webマーケティング
• 従業員数：5,344人（2023年1月）、5,344人（2021年6月）
• 時価総額：5,909億円（2023年1月）、9,167億円（2022年1月）、1兆1,793億円（2021年6月）
• 営業利益：691.1億円（2022年9月期）、338.8億円（2020年9月期）

サイバーエージェント（通称CA）は、主にインターネット広告をはじめとしたWebマーケティング、メディア、ゲーム事業を主軸にした、日本を代表するIT企業である。東証一部にも上場しており、2021年に遂に電通グループを抜いて、時価総額1兆円企業になったことでも話題になった。

同社は1998年に、藤田晋氏、日高裕介氏と共に創業されました。オン・ザ・エッヂとの共同でインターネット広告ビジネスに進出し、今では当業界でトップカンパニーに君臨している。2022年9月決算では、3,768億円の売上高で前年比17.3%増であり、広告業界の市場成長率は0.8%成長のため、市場成長と比べても大きく躍進し続けている。

CyberAgentグループ全体では、連結子会社100社以上、関連会社12社という巨大なサービスカバー領域を持っており、中には解散やM&A、売却された会社も多くある。

メディア事業ではAmebaブログやAbemaTV、定額制音楽配信サービスのAWA、さらにはゲーム事業ではCygamesのグランブルーファンタジーなどのヒットコンテンツを制作している。しかし、直近2021年にスタートしたゲームタイトル「ウマ娘」のヒットが一巡し、2022年9月期のゲーム事業では37%減益となってしまった。

サイバーエージェントキャピタルを通じた投資活動も行っており、過去の投資先としては、有名なミクシィ、ドリコム、クラウドワークスなどがある。また新規事業開発（スタートアップ）事業では、プログラミングスクール「Tech Kids School」や20代向けキャリア系メディア「新R25」、マッチングアプリ「CROSS ME」などもリリースしている。

サイバーエージェントは、2018年に3年連続となるフォーブス社のアジアの優良上場企業50社に選出されており、世界を代表するIT系リーディングカンパニーでもある。

#3. 博報堂DYホールディングス（5,181億円）

• 業界：広告業を主軸にしたマーケティング全般、コミュニケーションサービス
• 従業員数：27,413人（2022年9月30日、連結ベース）、23,939人（2020年3月30日、連結ベース）
• 時価総額：5,181億円（2023年1月）、7,538億円（2022年1月）、6,990億円（2021年6月）
• 営業利益：716.42億円（2022年3月期）、450.03億円（2021年3月期）

博報堂は、電通に次いで日本の広告業界で第二位の地位を誇る大手広告代理店であり、電通と双角をなして「電博」とまとめて呼称されることもある。東京の赤坂Bizタワーに本社を構え、東証一部にも上場している。

現在は海外企業を多くM&Aしている電通に比べて、企業の規模感では見劣りするようになったが、コロナの影響を受けた2021年までは、毎年右肩上がりで業績成長を遂げていた。

2003年の株式移転で同社は設立され、博報堂と大広、読売広告社のメディア事業を経営統合し、博報堂DYメディアパートナーズもグループ内に設立した。

2020年の10月に博報堂の戦略事業組織「kyu」によって、英国のPublic Digital社に対して出資を行い、デジタルマーケティングに益々力を入れDX化を推進していくことを発表した。今後クリエイティブだけでなく、デジタル×コンサルティング領域にも進んでいくことで、業界での強みを発揮していくと考えられる。

実際に、2021年には博報堂、博報堂DYメディアパートナーズ、DACの3社合同で戦略組織である「HAKUHODO DX_UNITED」を発足し、マーケティングDX・メディアDXを強化していくと発表した。

同社は過去にカンヌ国際広告祭50周年記念式典で特別賞を獲得しており、グランプリを2度も受賞していることから、クリエイティブと言えば博報堂というイメージも強い。制作の著名人では佐藤可士和氏、大貫卓也氏なども出身である。

#4. Ｄ.Ａ.コンソーシアムホールディングス（2,638億円）

• 業界：インターネット広告事業、データ・コンテンツマーケティング、Webマーケティング
• 従業員数：1,727人（2022年4月時点、単体）、2,585人（2018年3月31日、連結）
• 時価総額：2,638億円（2021-2023年1月現在）
• 営業利益：26.97億円（2022年3月期）、88.05億円（2018年3月期）

D.Aコンソーシアムホールディングスは、博報堂DYグループの傘下にある、大手広告代理店の一つである。主要子会社として、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）とアイレップを抱えている。

元々、同社は2016年にDACとアイレップの共同持株会社として設立され、東証二部へ上場した。その後2018年には上場廃止し、博報堂DYホールディングスの完全子会社になった。

博報堂DYのデジタル領域の専門部隊としてのイメージがあり、メディアプランニングから広告運用までのWeb戦略をワンストップで提供している。

デジタルマーケティングの分野では、DMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）であるAudienceOneというツールが有名であり、Googleマーケティングプラットフォームパートナーや、LINE Biz Partnerにも認定されている。

グローバル展開も進めており、中華圏とアジア地域に海外拠点を設け、海外メディア広告枠の買付や、現地企業への広告サービス提供も行っている。2019年には韓国系デジタルエージェンシーを傘下にし、2022年にはベトナムのホーチミンに新拠点を設立するなど、クロスボーダーマーケティングにも力を入れている。

#5. デジタルガレージ（2,168億円）

• 業界：データマーケティング、ファイナンシャルテクノロジー、スタートアップ投資
• 従業員数：914人（2022年9月、連結ベース）、954人（2020年3月、連結ベース）
• 時価総額：2,168億円（2023年1月）、2,318億円（2022年1月）、2,254億円（2021年6月）
• 営業利益（※税引き前利益）：453.93億円（2022年3月期）、143.17億円（2021年3月期）

株式会社デジタルガレージは、東京とサンフランシスコに拠点を置く、日本を代表するIT企業である。1995年に創業した同社は、2000年にはJASDAQに登録し、2016年には東証一部へ上場変更した。

デジタルガレージは大きく4つの事業領域をポートフォリオとして持っており、決済、データビジネス、スタートアップ投資、そしてこれらを横断した中長期投資事業である。

特に決済領域では国内最大級のシステム事業者であり、日本の決済手段のほとんどをカバーしている。デジタル決済市場は、2020年の793億ドルから、2025年の1,541億ドルにまで、CAGR（年平均成長率）14.2％で成長と予測されている注目領域である。2022年には国内での対面決済事業が好調となり、前期比1.7倍となる730億円の収益となり過去最高益を達成した。

有名なサービスでは、価格.comや食べログなどのサービスを子会社として保有している。また、ブロックチェーン技術やAIなどの最先端技術の開発も行っており、デジタル領域にも力を入れている。

デジタルガレージの投資会社であるDGインキュベーションはスタートアップ投資にも積極的で、投資先のクラウドワークスは東証マザーズに上場を果たした。

グローバル投資に関しても、2021年に海外投資先であるBlockstream社とインドの医療系ベンチャーが大型資金調達を行い、投資ポートフォリオの価値を大きく増やすことに成功している。

#6. トランス・コスモス（1,544億円）

• 業界：ITアウトソーシング、Webマーケティング、デジタルマーケティング、EC事業
• 従業員数：68,909人（2022年9月末、連結ベース）、63,675人（2021年3月末、連結ベース）
• 時価総額：1,544億円（2023年1月）、1,559億円（2022年1月）、1,439億円（2021年6月）
• 営業利益：177.52億円（2021年3月期）

トランスコスモスは、ITアウトソーシングサービスを提供するデジタルマーケティング企業である。日本だけでなく、アメリカや中国、韓国、ASEANなどの世界中でサービスを展開しているグローバルカンパニーでもある。

主軸事業は大きく3つあり、デジタルマーケ、EC事業、コンタクトセンターサービスである。デジマではWebサイト構築から運用、EC事業ではECサイト構築からフルフィルメント、コンタクトセンターでは顧客対応がメインのアウトソーシングサービスを行っている。

特にアウトソーシングビジネスに特徴があり、顧客サポート業務やセールス、バックオフィス業務（BPO）、情シスマネジメント、機械設計業務などのBtoB向けアウトソーシングサービスを提供している。

「コールセンター大手」で有名な同社であるが、事業ポートフォリオが幅広いため、実質上はIT総合ソリューション企業と捉えた方が適切である。また、デジタルを活用したDXも積極的に採用している。2022年にはVOC（Voice of Customer）マーケティングの提供を開始し、顧客体験を改善するCX領域にも力を入れている。

コールセンター（いわゆるテレマーケティング）の分野は、微増ながらも年々成長している市場である。労働力不足を背景としてアウトソーシングの需要が高まっているため、同社の事業成長可能性は大いにあり、今後の将来性にもかなり期待できるだろう。

#7. ADKホールディングス（1,526億円）

• 業界：広告代理店業務、マーケティングソリューション、クリエイティブ制作、コンテンツマーケティング
• 従業員数：2,525人（2021年7月、連結ベース）、3,498人（2018年3月15日、連結ベース）
• 時価総額：1,526億円（2021-2023年1月現在）
• 営業利益：55.7億円（2020年12月期）、71.4億円（2017年12月期）

ADKホールディングス（旧アサツー ディ・ケイ）は、広告事業単体ベースで国内で第三位の大きさを誇る総合広告代理店である。元々の株式会社アサツー ディ・ケイが2019年に商号を変更して成立したもの。

母体であった旭通信社が、広告業界初となる1987年に東証一部上場を果たし、その後第一企画との合併で今のADKが発足した。長期間のWPPとの資本業務提携を解消し、今はベインキャピタルにTOBされる形で上場廃止となっている。

この大きな資本提携の後に再上場する目論見があったが、2022年の東京オリンピック贈収賄事件での社長逮捕と退任を機に、企業イメージが大きく失墜する結果となった。

ADKは3つの事業会社を傘下に置き、総合マーケティング、クリエイティブソリューション、アニメなどのコンテンツ事業を主軸にしている。

特にアニメ作品では有名なタイトルを多く世に出しており、ONE PIECEや機動戦士ガンダム、クレヨンしんちゃん、ドラえもん、転生したらスライムだった件などのビッグヒット作品を創出している。

#8. プラスアルファ・コンサルティング（1,043億円）

• 業界：マーケティングソリューション、CRMソリューション、HRプラットフォーム
• 従業員数：223人（2022年9月）
• 時価総額：1,043億円（2023年1月）、1,219億円（2022年1月）、1,130億円（2021年6月）
• 営業利益：26.63億円（2022年9月期）、21.06億円（2021年9月期）、14.30億円（2020年9月期）

プラスアルファ・コンサルティングは、ビッグデータを可視化するプラットフォーム事業を展開するデータマーケティング会社である。設立は2006年であるが、2021年6月に東証マザーズに上場した。

最も有名なサービスは、タクシー広告でもお馴染みの人事や社員情報見える化サービスの「タレントパレット」である。本サービス自体は数年前にリリースしたばかりのものだが、事業が急成長を遂げ今では当社の主力事業になっている。

その他にも元々マーケティング分野で強く、テキストマイニングという文章解析技術を活かした「見える化エンジン」や、購買履歴やWebアクセスログ解析データなどをマーケティング施策に活用する「カスタマーリングス」も展開している。

事業開発では、マーケティング領域からHRソリューション事業へ多角化したことで、Jカーブ成長に成功した。創業当初からサブスクリプション型モデルであるSaaS（Software as a Service）ビジネスを運営していたことで、ノウハウ基盤を活かした新規事業開発をスピーディにできることが最大の強みだ。

マーケティング会社の中でもスタートアップ型の成長曲線を描いている企業であり、今後企業と共に急成長を経験するには良い環境であると言えるだろう。

#9. セプテーニ・ホールディングス（705億円）

• 業界：インターネット広告（SNS広告）、デジタルマーケティング、マンガコンテンツ
• 従業員数：1,907人（2022年9月末、連結）、1,447人（2020年9月末、連結）
• 時価総額：705億円（2023年1月）、937億円（2022年9月）、627億円（2021年6月）
• 営業利益：54.40億円（2022年9月期）、22.74億円（2020年9月期）

セプテーニ・ホールディングスは、インターネット広告事業を主軸にした広告代理店の一つである。JASDAQ市場にも上場しており、年々右肩上がりで成長し、2016年には売上高700億円を突破した。

主力事業はFacebookをはじめとしたSNS広告やアプリ広告のマーケティングであり、手法としてはインフィード広告の売上が日本一で有名だ。また、今後Web集客の手法としてニーズが増すと予想されるブランド広告やEC広告も今後の注目領域としている。

マンガコンテンツ事業も成功し、スマートフォンやタブレットで新作漫画を見ることができるGANMA!というマンガ配信サービスが貢献し、コロナ禍での好業績の要因となった。2022年にはマンガアプリの提供会社であるand factoryとの資本業務提携を行なった。

2019年には電通グループとの資本業務提携を行い、デジタル広告にさらに力をいれている。また、2012年より海外展開も開始しており、グローバルでのスマホ広告市場の取り込みも進めている。

労働環境の改善にも積極的で、2023年4月より全社員を対象にした給与水準の一律引き上げ（年間80~100万円）や在宅リモート勤務の正式制度化など、働き方に対する投資も強化している。

2021年にはGreat Place to Work(R) 働きがいのある会社ランキングで、10年連続選出となるベストカンパニーに選出された。

#10. バリューコマース（629億円）

• 業界：アフィリエイトプログラム、インターネット広告、ITマーケティング・コンサルティング
• 従業員数：380人（2021年12月、連結ベース）、395人（2021年6月、連結ベース）
• 時価総額：629億円（2023年1月）、1,401億円（2022年1月）、1,172億円（2021年6月）
• 営業利益：87億円（2022年12月期予測）、79.05億円（2021年12月期）、62.18億円（2020年12月期）

バリューコマースは、アフィリエイトプログラムサービス大手の企業の一つである。アフィリエイトプログラムサービスは通称ASPと呼ばれ、他にもA8.netやもしもアフィリエイトが有名である。（アフィリエイトの仕組みも参照下さい。）

主要株主はYahoo!（現在はヤフーからZホールディングスに商号変更）であり、同社の連結子会社でもある。本社は東京の港区にあり、東証一部に上場している一流企業だ。

アフィリエイト市場は年々急成長している領域であり、2020年度は前年比5.2%増の3,258億円のマーケット規模になった。2024年度には、4,951億円ほどの市場規模に成長すると予測されている。

市場拡大の要因としては、コロナによってインターネット利用率が増加したことや、サブスクリプション（定額制）モデルのトレンド、SNSやYoutube集客などの拡大などが考えられる。

当社はコロナ禍の影響を受けて旅行や就職カテゴリで伸び悩みながら、在宅需要の大きいECや金融分野で回復したため、市場成長にうまく乗れたことで増収を続けている。

また、アフィリエイトを始めるブロガーの増加や、副業ブログなどでアフィリエイトマーケティングの需要も今後高まると予想されるため、今後も業界成長と共に成長できると期待できる。

#11. インテージホールディングス（559億円）

• 業界：マーケティングリサーチ、データ解析、デジタルマーケティング
• 従業員数：1,170人（2022年6月末）、1,066人（2021年3月末）
• 時価総額：559億円（2023年1月）、648億円（2022年1月）、631億円（2021年6月）
• 営業利益：46.4億円（2022年6月期）、37.79億円（2020年6月期）

インテージホールディングスは、マーケティング・リサーチ企業として日本で最大級のリーディングカンパニーである。市場調査やリサーチのマーケティング分野では知らない人はいないほどの有名企業である。

マーケティングでは通常、ペルソナ分析などの目的で調査会社と協力することがあるが、その際に一番に候補として名前が上がる。

リサーチにはパネルという回答者の母集団をデータとして持っていることが重要であるが、インテージが消費者のパネルと小売のパネルのどちらも大規模データとして保有していることが大きな強みであり、競合他社と差別化できる違いである。

具体的には、消費者の買い物データは全国5万人以上、女性消費のパネルとして日本一のサンプル規模、全国6,000店舗の小売販売データなどがある。どれも業界最大のデータ規模を誇っている。

直近ではコロナ禍でオフライン（対面）でのリサーチが困難になった背景から、2020年に完全子会社化したアジア地域のリサーチに強いデータスプリングを主力として、オンラインシフトを進めて海外事業でも増収増益となっている。

アメリカ・マーケティング協会（AMA）によるTHE 2016 AMA GOLD GLOBAL TOP 25 REPORTにおいて、リサーチ会社として世界9位にランキング付けされた。

世界的にも存在感があるが、日本においてもリサーチ会社として競合のマクロミルやクロスマーケティングなどの企業がある中でも優位であり、売上高ランキングではNo.1の企業である。

#12. ベクトル（616億円）

• 業界：PR事業、ダイレクトマーケティング、ブランディングマーケ、リサーチ
• 従業員数：1,303人（2022年2月28日、連結ベース）、1,288人（2021年2月28日、連結ベース）
• 時価総額：616億円（2023年1月）、511億円（2022年1月）、459億円（2021年6月）
• 営業利益：38.5億円（2022年2月期）23.14億円（2021年2月期）

株式会社ベクトルは、PRマーケティングの日本及びグローバルでのトップカンパニーである。海外では中国、香港、シンガポール、台湾、インドネシア、タイ、ベトナムに拠点を構え、アジアでも戦える基盤を持っている。

PR事業がメイン事業となっており、国内No.1のニュース配信プラットフォーム「PR TIMES」を保有している。PRのプランニングから実行までをコンサルテーションできることが、PRマーケティングとして強い企業だ。

直近では、子会社のNewsTVで視聴コンテンツに応じた広告を配信する「コンテクスチュアルターゲティング」サービス提供を行い、また検索連動型広告に強いキーワードマーケティングの連結子会社化と株式会社ターミナルのデジタル広告事業譲渡など、デジタル広告のサービスに本格参入している。

代表の西江肇司氏は、2015年の米国のPR専門誌『PRWEEK』で「世界で影響力のあるPRプロフェッショナル300人」に選出された、PR業界の第一人者として著名だ。

PRは海外のマーケティングが非常に進んでいる。オバマ大統領を例に挙げると、選挙の際に専属のプロフェッショナルチームが組まれ、WebマーケティングからテレビCM、SNSコミュニケーションまであらゆる手法が戦略的に練られていたのである。

PRとWebマーケティングは切っても切り離せない。集客のエンジンとして、今後Webマーケティングの中でも重要な手法であるプレスリリースはより重要視されていくだろう。

#13. Speee（446億円）

• 業界：マーケティングインテリジェンス、データプラットフォーム、Webマーケティング
• 従業員数：402人（2022年9月、連結ベース）、330人（2021年6月、連結ベース）
• 時価総額：140億円（2023年1月）、442億円（2022年1月）、446億円（2021年6月）
• 営業利益：15.59億円（2022年9月期）、11.37億円（2021年9月期）、7.77億円（2020年9月期）

Speeeは、マーケティングインテリジェンス（市場分析情報）事業を特徴とする、大手ITマーケティング企業である。

大きく3つの事業があり、マーケティングインテリジェンスのMarTech事業、DX事業、そしてデジタルを起点にした新規事業開発だ。

MarTechでは、自社プロダクトとしてネイティブアド配信プラットフォームの「UZOU」や、データドリブンなマーケティングを支援するマーケターのためのサービス「PAAM」を提供している。

DX事業では、不動産売買を最適化する「イエウール」や外装リフォーム仲介サービスの「ヌリカエ」などを自社サービスとして展開する。

元々はモバイルSEO事業からスタートし、インターネット広告運用代行を行うトレーディングデスクなどのWebマーケティングでも強い企業である。

同社は、2017年の「デロイト 日本のテクノロジー Fast50」のテクノロジー企業成長率ランキングで18位にランキング付けされ、収益の成長性が期待されているWebマーケティング会社でもある。

#14. マクロミル（440億円）

• 業界：マーケティングリサーチ、グローバルリサーチ、デジタルマーケティングリサーチ
• 従業員数：2,970人（2022年6月、連結ベース）、2,637人（2021年6月、連結ベース）
• 時価総額：440億円（2023年1月）、354億円（2022年6月）、336億円（2021年6月）
• 営業利益：58.14億円（2022年6月期）、53.62億円（2021年6月期）、3.96億円（2020年6月期）

マクロミルはマーケティングリサーチを強みとしたリサーチ会社である。最大の特徴はインターネットを活用した市場調査を得意としている点だ。

リサーチ会社としてよく比較されるのはインテージやクロスマーケティング、サーベイリサーチセンター、日経リサーチなどの企業であり、売上高だけで見ると業界第2位となっている。

ネットリサーチ国内NO.1をうたっており、消費者パネル（データ）を活かしたマーケティング市場調査において他との差別化を行なっている。

#15. 北の達人コーポレーション（397億円）

• 業界：Eコマース事業、IT・Webマーケティング
• 従業員数：239人（2022年12月31日）、200人（2021年5月31日）
• 時価総額：397億円（2023年1月）、441億円（2022年1月）、691億円（2021年6月）
• 営業利益：20.82億円（2022年2月期）、20.31億円（2021年2月期）

北の達人コーポレーションは、北海道札幌市に本社を構える、インターネット通信販売の大手企業である。設立は2002年で、東証一部及び札証に上場している。

同社は年々急成長している企業であり、株式市場では2017年から2018年に株価が10倍に増え、上場以来で見ると最高値で約200倍の価格に上昇した。

事業としては、健康食品や化粧品、美容商品の企画から商品開発、マーケットでのモニター調査を経て、実際の商品化までをワンストップで行う。原料の仕入れから顧客提供までを行い、サブスクリプションモデルで提供していることも特徴だ。

特にWeb広告宣伝のノウハウや戦略が非常に上手いと言われており、Webマーケティングに強い企業であることが大きな特長だ。人材採用に関しては少数先鋭を起用することが有名で、大卒の初任給を従来の36%増である34万円に引き上げたことでも話題になった。これは、平均で86万円の年収上昇を意味している。

就職活動は難を強いられると推測できますが、入社した際にはマーケターとしての素養が十分に育てられるだろう。

#16. Macbee Planet（326億円）

• 業界：LTVマーケティング、成果報酬型マーケティング、アナリティクスコンサルティング
• 従業員数：70人（2022年7月末）
• 時価総額：326億円（2023年1月）、196億円（2022年4月）、204億円（2021年4月）
• 営業利益：12.38億円（2022年4月期）、7.86億円（2021年4月期）

Macbee PlanetはLTV（顧客生涯価値）マーケティングを強みとする、成果報酬型モデルのデジタルマーケティング企業である。

LTVとは顧客当たりのライフタイムバリュー、つまり「顧客が生涯かかって自社にどれだけ利益をもたらしてくれるか」を価値で表現した指標のことである。LTVは長期的なマーケティングを考える上で不可欠な要素でありかつ難しい領域であるが、当社はこれを成果報酬という形でマーケティングコンサルを行っている。

経済界が選ぶ2017年注目企業43選やベストベンチャー100選、デロイトトーマツグループのテクノロジー企業成長率ランキング「2019年、2021年 日本テクノロジー Fast 50」に入賞している。

企業風土としては、男女比2:1、年齢層20~30代が91%、有休消化率49%などいわゆるホワイト企業と言えるだろう。また企業イメージとしてマイナス面になりそうな残業時間や平均退社時間なども公開しているため、企業体質については信頼できるだろう。

#17. オロ（313億円）

• 業界：クラウドソリューション、デジタルトランスフォーメーション、マーケティングプロモーション
• 従業員数：473人（2022年6月30日、連結ベース）、425人（2020年12月31日、連結ベース）
• 時価総額：313億円（2023年1月）、429億円（2022年1月）、638億円（2021年6月）
• 営業利益：21.02億円（2021年12月期）、17.07億円（2020年12月期）

株式会社オロは、デジタルマーケティングとクラウド領域におけるメガベンチャー企業である。本社である東京をはじめとした日本国内だけでなく、中国や台湾などの海外にも拠点を置いている。

財務や会計などの経営情報をまとめるクラウドERPツール「ZAC」などのクラウドソリューション事業では、多くのIT企業やコンサルティング企業に利用されるサービスを提供している。

特に、近年注目されているデジタルトランスフォーメーション（DX）支援にも強みを持ち、Web検品サービスやSEO対策ツールなど、マーケティングにデジタルを組み合わせたソリューションも提供している。

直近では2022年にZAC内の経営データを可視化するBI（ビジネスインテリジェンス）ツールの提供を開始するなど、新たな機能拡張などにも力を入れている。

同社は1999年創業でありながら、東証一部に上場しており、過去にはその成長性からベストベンチャー100やデロイト日本テクノロジーFast50にも選出されている。

Webマーケティング会社やデジタルマーケティングに強い優良企業の中でも、急成長ベンチャーの会社として今後ますます注目されるだろう。

#18. PR TIMES（313億円）

• 業界：PR（プレスリリース）、広報、メディア運営
• 従業員数：79人（2022年2月末）
• 時価総額：313億円（2023年1月）、370億円（2022年1月）、502億円（2021年1月）
• 営業利益：18.34億円（2022年2月期）、13.01億円（2021年2月期）、56.00億円（2020年2月期）

PR TIMESは、インターネット配信プレスリリースサービスとして最大手の企業である。母体であるベクトルが親会社としてPR TIMESは子会社の立場であるが、親子上場を果たしていることになる。

メディアとして、全国の約5万社が利用し、月間で2万本ほどのプレスリリース、またPV数は最高6000万PVという巨大なメディア配信プラットフォーマーでもある。また、朝日新聞や日経新聞、毎日新聞、読売新聞といった主要な新聞社とも連携されている。

デジタル版のプレスリリースと言えば一番に名前が上がってくる国内シェアNO.1のPRメディアであり、今後もシェアを占有するだろうと考えられる。

#19. ファンコミュニケーションズ（312億円）

• 業界：成功報酬型アドネットワーク、アフィリエイト、インターネット広告
• 従業員数：503人（2022年6月30日、グループ全体）
• 時価総額：312億円（2023年1月）、275億円（2022年1月）、322億円（2021年1月）
• 営業利益：23.18億円（2022年2月期）、28.52億円（2021年12月期）

ファンコミュニケーションズは、成果報酬型のアドネットワークサービスを提供する企業である。その他スマートフォン向けのCPC・CPM広告配信サービスも行なっている。

アフィリエイトサービスを提供する同様の企業として、バリューコマースやフォーイット（サービス名：afb）が挙げられるが、当社もアフィリエイターの中では必ず名前が挙がる有名なサービスA8.netを運営している。

アフィリエイトサービス提供社はASPとも呼ばれ、個人がメディアやブログサイトを立ち上げてアフィリエイトを始め、個人として大きな収益を上げるためによく利用される。

#20. デジタルホールディングス（290億円）

• 業界：インターネット広告、デジタルシフト、デジタルマーケティング
• 従業員数：1,571人（2020年12月末）
• 時価総額：290億円（2023年1月）、307億円（2022年1月）、572億円（2021年6月）
• 営業利益：32.4億円（2020年12月期）

デジタルホールディングスは、株式会社オプトなどのインターネット広告企業を傘下に持つ広告代理店である。

事業ポートフォリオは複数あり、顧客のデジタルマーケティング支援、社員向けのデジタル教育サービス、その他先端技術であるAI事業やデジタルシフト事業も新ドメインとして拡大している。

元々は、オプト時代のインターネット広告代理店としてのイメージが強い企業であったが、商号を変えてデジタルシフト推進に主軸を変える戦略を取った。

経済産業省はデジタルガバナンス・コード2.0（旧 DX推進のガイドライン）を制定したが、DX化とデジタルシフトは近い意味合いだ。DXとデジタルシフトの違いについて、DXはビジネスモデルもデジタルに変革する広義の定義だが、デジタルシフトはより業務にフォーカスしたものである。

社名の変更と同時にデジタルトランスフォーメーションへの意気込みをアピールしており、今後オンラインがベースになる時代の流れにあった成長ができると期待される。

#21-100. （時価総額446億円未満）

今年の最新版のマーケティング会社の時価総額ランキングを以下のリスト一覧で見ることができます。Webマーケティング企業とデジタルマーケティング支援会社の、総合的な会社一覧として参考にしてください。

以下が、時価総額のランキングで1位から71位までのマーケティング企業の一覧です。対象は過去に上場した有名企業がベースであり、大企業からベンチャー企業まで含まれています。

※評価基準には、今年現時点でのリアルタイム株価×発行済株式数のデータを採用しています。ただし、上場廃止企業も一部含まれています。

No	Web・デジタルマーケティング会社名	時価総額(億)
1	電通グループ	11,198
2	サイバーエージェント	5,909
3	博報堂DYホールディングス	5,181
4	Ｄ.Ａ.コンソーシアムホールディングス|DAC	2,638
5	デジタルガレージ	2,168
6	トランス・コスモス	1,544
7	ADKホールディングス(アサツーディケイ)	1,526
8	プラスアルファ・コンサルティング	1,043
9	セプテーニ・ホールディングス	705
10	バリューコマース	629
11	インテージホールディングス	559
12	ベクトル	459
13	Speee	446
14	マクロミル	440
15	北の達人コーポレーション	397
16	Macbee Planet	326
17	オロ	313
18	PR TIMES	313
19	ファンコミュニケーションズ	312
20	デジタルホールディングス	290
21	フリークアウト・ホールディングス	270
22	メンバーズ	259
23	プレイド	254
24	パイプドHD	231
25	アイモバイル	231
26	ジーニー	210
27	アドウェイズ	209
28	ファブリカコミュニケーションズ	195
29	ユーザーローカル	194
30	ソウルドアウト	191
31	アクリート	191
32	Orchestra Holdings	176
33	アライドアーキテクツ	165
34	ブレインパッド	164
35	UUUM	163
36	クロス・マーケティンググループ	145
37	ネットマーケティング	135
38	トレンダーズ	132
39	マイクロアド	122
40	セレス	112
41	INCLUSIVE	100
42	パイプドビッツ	96
43	スターティアホールディングス	93
44	シナジーマーケティング	93
45	フィードフォースグループ（アナグラム）	91
46	フルスピード	85
47	Eストアー	77
48	オールアバウト	72
49	GMOアドパートナーズ	72
50	レントラックス	70
51	SMN	67
52	インタースペース	66
53	Kaizen Platform	58
54	ファインズ	55
55	GMOリサーチ	54
56	イーエムネットジャパン	54
57	ホットリンク	53
58	アイエムジェイ	52
59	サイバー・バズ	52
60	サイジニア	51
61	アイリッジ	49
62	グローバルインフォメーション	49
63	エルテス	48
64	イノベーション	45
65	アピリッツ	45
66	プラップジャパン(プレシジョンMarketing)	43
67	メディカルネット	43
68	ナレッジスイート	42
69	イルグルム	40
70	インティメート・マージャー	40
71	WACUL	38
72	Sharing Innovations	38
73	ピアラ	37
74	WOW WORLD	35
75	データセクション	35
76	CINC	34
77	ネットイヤーグループ	32
78	バルクホールディングス	31
79	ネオマーケティング	30
80	ディーエムソリューションズ	29
81	HCSホールディングス	28
82	ショーケース	27
83	ガイアックス	27
84	ジェネレーションパス	25
85	ブレイド	25
86	ビートレンド	22
87	シルバーエッグ・テクノロジー	21
88	True Data	21
89	マーキュリーリアルテックイノベーター	21
90	THECOO	20
91	ソケッツ	19
92	Unipos（旧Fringe81、RSS広告社）	18
93	シャノン	18
94	GMO TECH	17
95	ソーシャルワイヤー	16
96	ブランディングテクノロジー	16
97	ジオコード	14
98	ヤプリ	13
99	アジャイルメディア・ネットワーク	13
100	アウンコンサルティング	12

※参考として、下記に2021年度版のランキングを掲載しています。

No	Web・デジタルマーケティング会社名	時価総額(億)
1	サイバーエージェント	11,793
2	電通グループ	11,205
3	博報堂DYホールディングス	6,990
4	Ｄ.Ａ.コンソーシアムホールディングス|DAC	2,638
5	デジタルガレージ	2,254
6	ADKホールディングス(アサツーディケイ)	1,526
7	トランス・コスモス	1,439
8	バリューコマース	1172
9	北の達人コーポレーション	691
10	オロ	638
11	インテージホールディングス	631
12	セプテーニ・ホールディングス	627
13	デジタルホールディングス	572
14	ベクトル	459
15	Speee	446
16	メンバーズ	430
17	セレス	428
18	アドウェイズ	375
19	ブレインパッド	356
20	マクロミル	352
21	UUUM	305
22	ファンコミュニケーションズ	297
23	フリークアウト・ホールディングス	290
24	フィードフォース（アナグラム）	274
25	Macbee Planet	272
26	サイバー・コミュニケーションズ	229
27	WACUL	197
28	ソウルドアウト	184
29	Kaizen Platform	170
30	スターティアホールディングス	167
31	アライドアーキテクツ	163
32	クロス・マーケティンググループ	145
33	パイプドHD	138
34	ホットリンク	119
35	オールアバウト	115
36	INCLUSIVE	111
37	Eストアー	111
38	パイプドビッツ	96
39	シナジーマーケティング	93
40	エイジア	91
41	GMOアドパートナーズ	89
42	イノベーション	85
43	アクリート	83
44	イルグルム	79
45	ピアラ	79
46	インタースペース	71
47	ショーケース	69
48	エルテス	67
49	フルスピード	64
50	アイリッジ	63
51	プラップジャパン(プレシジョンMarketing)	62
52	ネットマーケティング	62
53	データセクション	59
54	サイジニア	54
55	アイエムジェイ	52
56	トレンダーズ	51
57	ネットイヤーグループ	50
58	レントラックス	43
59	ジェネレーションパス	43
60	ソーシャルワイヤー	42
61	Fringe81（RSS広告社）	40
62	ディーエムソリューションズ	40
63	シルバーエッグ・テクノロジー	39
64	GMOリサーチ	36
65	シャノン	36
66	ガイアックス	35
67	ジオコード	33
68	バルクホールディングス	27
69	GMO TECH	26
70	ソケッツ	21
71	アウンコンサルティング	17

マーケティング会社の従業員数ランキング【企業人員別】

日本のマーケティング会社の全てを比較する際に、時価総額に加えて参考になる指標が、従業員数のデータです。

従業員数は多ければ多いほど、それだけ会社として雇用できるという意味合いで、「企業体力が強い」と考えることができます。そして一般的に考えると、従業員の数が多いほど、人員の入れ替わりも多いため就職難易度も下がる傾向にあります。

上記の視点で、以下のマーケティング企業の従業員ランキング一覧を見てみましょう。

No	Web・デジタルマーケティング会社名	従業員数(人)
1	電通グループ	64,000
2	トランス・コスモス	63,675
3	博報堂DYホールディングス	23,939
4	サイバーエージェント	5,344
5	ADKホールディングス(アサツーディケイ)	3,498
6	Ｄ.Ａ.コンソーシアムホールディングス|DAC	2,585
7	マクロミル	2,481
8	デジタルホールディングス	1,571
9	北の達人コーポレーション	1,476
10	メンバーズ	1,447
11	セプテーニ・ホールディングス	1,288
12	ベクトル	1,266
13	クロス・マーケティンググループ	1,066
14	インテージホールディングス	954
15	デジタルガレージ	949
16	サイバー・コミュニケーションズ	913
17	アイエムジェイ	792
18	スターティアホールディングス	690
19	GMOアドパートナーズ	620
20	フリークアウト・ホールディングス	571
21	UUUM	471
22	インタースペース	435
23	ディーエムソリューションズ	434
24	オロ	425
25	フルスピード	423
26	セレス	417
27	バリューコマース	395
28	ブレインパッド	385
29	Speee	330
30	ネットイヤーグループ	316
31	ファンコミュニケーションズ	290
32	パイプドHD	290
33	プラップジャパン(プレシジョンMarketing)	273
34	Eストアー	271
35	オールアバウト	251
36	ソウルドアウト	250
37	ジェネレーションパス	233
38	シナジーマーケティング	205
39	北の達人コーポレーション	200
40	ピアラ	200
41	アライドアーキテクツ	194
42	パイプドビッツ	187
43	レントラックス	184
44	エイジア	179
45	Fringe81（RSS広告社）	172
46	イルグルム	169
47	アイリッジ	163
48	GMOリサーチ	160
49	シャノン	157
50	ホットリンク	152
51	ソーシャルワイヤー	151
52	ガイアックス	142
53	データセクション	130
54	GMO TECH	129
55	ネットマーケティング	123
56	トレンダーズ	123
57	ジオコード	118
58	エルテス	117
59	イノベーション	105
60	ショーケース	87
61	フィードフォース（アナグラム）	86
62	WACUL	70
63	ソケッツ	68
64	アウンコンサルティング	68
65	INCLUSIVE	66
66	Kaizen Platform	60
67	バルクホールディングス	56
68	Macbee Planet	53
69	シルバーエッグ・テクノロジー	50
70	サイジニア	30
71	アクリート	19

マーケティング会社の平均年収ランキング【企業収入別】

マーケティング会社の平均年収ランキングも全体で見ていきましょう。

Webマーケティングやデジタルマーケティング企業は、全業界の中でも利益率が高い産業のため、他業種に比べると収入が高い人が多い傾向にあります。

特に、Webマーケティングやデジタルマーケティングは将来性のある業界であると言われているため、

平均年収は、企業がどれだけ儲かっているかを測るのに分かりやすい指標であり、企業からの一人あたりへの還元価値の大きさであるとも言えます。

上記の視点で、以下のマーケティング会社各社の平均年収ランキング一覧を見てみましょう。

No	Web・デジタルマーケティング会社名	平均年収(万)
1	電通グループ	1,168
2	博報堂DYホールディングス	1,078
3	バルクホールディングス	955
4	インテージホールディングス	832
5	Kaizen Platform	830
6	フリークアウト・ホールディングス	808
7	Ｄ.Ａ.コンソーシアムホールディングス|DAC	804
8	ADKホールディングス(アサツーディケイ)	792
9	ブレインパッド	738
10	サイバーエージェント	733
11	ソケッツ	704
12	デジタルホールディングス	702
13	スターティアホールディングス	696
14	シルバーエッグ・テクノロジー	677
15	デジタルガレージ	636
16	Macbee Planet	635
17	ネットイヤーグループ	628
18	ホットリンク	626
19	アイエムジェイ	625
20	イルグルム	623
21	アイリッジ	621
22	サイジニア	614
23	ピアラ	611
24	セプテーニ・ホールディングス	597
25	フィードフォース（アナグラム）	586
26	アドウェイズ	581
27	Fringe81（RSS広告社）	578
28	バリューコマース	576
29	プラップジャパン(プレシジョンMarketing)	570
30	Speee	568
31	ネットマーケティング	566
32	ガイアックス	564
33	サイバー・コミュニケーションズ	560
34	WACUL	557
35	パイプドHD	556
36	アクリート	555
37	エイジア	553
38	オロ	552
39	シャノン	549
40	北の達人コーポレーション	546
41	セレス	542
42	インタースペース	542
43	ショーケース	540
44	エルテス	538
45	GMOアドパートナーズ	534
46	クロス・マーケティンググループ	529
47	オールアバウト	512
48	UUUM	511
49	マクロミル	506
50	ベクトル	500
51	イノベーション	498
52	トレンダーズ	498
53	アライドアーキテクツ	497
54	メンバーズ	495
55	データセクション	494
56	パイプドビッツ	491
57	Eストアー	485
58	GMO TECH	481
59	ソウルドアウト	479
60	シナジーマーケティング	476
61	ソーシャルワイヤー	475
62	GMOリサーチ	473
63	フルスピード	470
64	ディーエムソリューションズ	455
65	トランス・コスモス	454
66	ファンコミュニケーションズ	451
67	INCLUSIVE	440
68	レントラックス	428
69	アウンコンサルティング	428
70	ジオコード	425
71	ジェネレーションパス	388

マーケティングに強い企業ランキング【非上場会社｜売上高別】

Webマーケティングやデジタルマーケティングなど、マーケティングに強い会社のランキングになります。

当然ながら、企業の価値の高さは上場しているかどうかでは決まりません。非上場のマーケティング会社であっても、売上高や利益が上場企業よりも上回っているケースはよくあります。

以下は、非上場でありながらマーケティングに強い会社として有名な企業の中で、売上高別のランキングになります。特に、中小企業やベンチャーの中でも優良なWebマーケティング会社選びに活用してください。

※会社概要情報や決算書、リクルーティングページなどに、該当企業によって記載された数値をベースにしています。ただし、取得した情報は今年確認できたデータ（小数点以下切り捨て）になります。

No	マーケティングに強い企業名（非上場）	売上高(億)
1	ジェイアール（JR）東日本企画	1,208
2	東急エージェンシー	1,063
3	SBテクノロジー	704
4	エヌ・ティ・ティ・アド	654
5	トヨタコニックプロ(デルフィス)	568
6	クオラス	486
7	I&S BBDO	348
8	ビーコンコミュニケーションズ	303
9	フロンテッジ	302
10	JR西日本コミュニケーションズ	298
11	ホンダコムテック	298
12	アイプラネット	290
13	新東通信	270
14	オリコム	240
15	シーエー・モバイル（CA系）	101
16	D2C	93
17	SIZEBOOK	73
18	ヴァンテージマネジメント	35
19	ペンシル	23
20	リスティングプラス	23
21	Supershipホールディングス	21
22	アユダンテ	19
23	PLAN-B	17
24	ベーシック	17
25	インフォキュービック・ジャパン	16
26	アクションクリック	4
27	S-fleage	1
28	カルテットコミュニケーションズ	非公開
29	CINC	非公開
30	ウィルゲート	非公開
31	才流	非公開
32	ベイジ	非公開
33	Mtame	非公開
34	未来マーケティング	非公開
35	ハセマシステム	非公開
36	ギャプライズ	非公開
37	アジタス	非公開
38	サクラサクマーケティング	非公開
39	データアーティスト	非公開
40	XTech（エキサイト）	非公開
41	ECジャパン	非公開
42	コマースリンク	非公開

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